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【株式投資】建設・住宅関連銘柄の長期保有時に確認することや住宅市場の経済への波及効果について

どうも。当ブログを管理運営する「ななし」です。「一生勉強」をモットーに法律系の国家資格を独学で勉強しながら、株式投資やFX(外国為替証拠金取引)をしています。

株式投資に関する大昔の備忘録を読み返していたら、建設・住宅関連銘柄についてのことが書いてあったので、ブログに公開しようと思います。何分、10年以上前に書いた備忘録なので、現在でも通用するのか分かりませんが、参考程度に読んで頂けると嬉しいです。

建設住宅関連銘柄保有時は建設工事受注動態統計に注目

正直、そこまでする必要はないと考えていますが、備忘録に書いてあったので、いちおうブログに書いておこうと思います。

建設・住宅関連の銘柄を長期で保有しているときは、国土交通省が発表している「建設工事受注動態統計」を軽く確認しておくようにしています。

「建設工事受注動態統計」の請負契約額の数字が悪くなると、今後の建設・住宅関連の売り上げが減少するようになるので、大幅な請負契約額の減少があった場合は、売却するか又は保有量を減らすか検討するようにします(最低でも数年間は保有するつもりの場合だけ)。

今回の備忘録は、建設・住宅関連の個別銘柄によって違ってくるので、そこまで気にしないで良いかなぁという感じですね。ただ、「建設工事受注動態統計」は全体としての影響はあるので、この数字が悪くなると強気で保有というわけにはいかないですけど。

住宅市場の経済への波及効果は意外と大きい

住宅市場の経済への波及効果についても備忘録に書いてあったので、オマケとして紹介しておきます。

よく知られているのは、自動車産業の経済への波及効果ですが、自動車産業と同じように経済への波及効果が大きいのが住宅市場です。何故かというと、住宅が売れると、ついでに家電製品や生活用品(家具とか)などを購入する人が増えるためで、これが意外と大きいんですね。

住宅市場の調子がいい時は、住宅市場だけに目をやるのではなく、家電製品や生活用品を製造・販売している銘柄にも注目して、業績を伸ばしている企業の株を買ってみるといいかも知れないです。

今日は、建設・住宅関連銘柄を長期で保有する場合のチェックポイントと住宅市場の経済への波及効果について書いてみました。どちらも投資をしているなら知っていて当たり前のことなので、わざわざブログに書くこともないのですが、記事のネタがなかったので書きました。

それではまた。

最後に関連記事のリンクを貼っておきますので、併せて読んで頂けると嬉しいです。

▶山を削ってまで太陽光発電をすることに疑問を感じていることを「何故、山を削ってまで太陽光発電しようと思えるのだろうか?」に書いています。別に太陽光発電に反対しているわけではないです。

▶株式投資で銘柄を選ぶ際のシンプルな方法を「株式投資の短期・長期別のシンプルな銘柄の選択方法」に書いています。

▶主に外国人持ち株比率が低い銘柄を調べて長期保有していた理由を「外国人持ち株比率が低い銘柄を四季報で調べて長期保有する理由」に書いています。初心者の投資家を嵌める外資系ファンド等の常套手段について書いていますので、興味のある方は読んでみてください。